AIデザインツールの選び方 4つの型と用途別の使い分け、導入時に決めること
2026年9月14日
著者:NEXT SCALE編集部
監修者:石丸真平

AIを使ったデザインツールを調べると、10選、20選といった一覧が並びます。しかし機能の説明を読み比べても、どれを選べばよいかは決まりません。
理由は、これらのツールが同じ土俵にないからです。テキストから画像を作るもの、既存の編集ソフトに機能が追加されたもの、テンプレートを組み合わせるもの、画面の設計に使うもの。役割がまったく違います。
まず型を理解すれば、自社の用途に合う候補は数個に絞られます。そのうえで、誰が使うのか、何を作ってよいのかを決めることが、導入の成否を分けます。
本記事では、AIデザインツールを4つの型に整理し、用途別の使い分け、導入時に決めること、そして権利と品質の管理までを解説します。
| 確認したいポイント | 結論 | 詳細 |
| どう選べばいい? | まず型を理解して候補を絞る | 生成型、編集支援型、テンプレート型、UI型で役割が違う。 |
| 誰が使うかで変わる? | 大きく変わる | 非デザイナーとデザイナーでは、適したツールが異なる。 |
| 導入前に決めることは? | 使う人、作ってよいもの、確認体制 | ツールを配るだけでは、品質のばらつきが生じる。 |
| 注意点は? | 生成物の商用利用条件 | 無料プランでは商用利用が制限されている場合がある。 |
この記事でわかること
- AIデザインツールの4つの型と、それぞれの役割の違い
- 資料、広告、UI、ロゴなど用途別の使い分け
- デザイナーがいる場合といない場合での選び方の違い
- 導入時に決めておく4つのことと、権利関係の確認
- 品質のばらつきを防ぐ仕組みと、デザイナーの役割の変化
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AIデザインツールは4つの型に分かれる
一覧記事では並列に紹介されていますが、役割が異なります。まずこの分類を押さえてください。
ここでは4つの型を順に見ていきます。
型1|生成型
テキストで指示すると、画像やイラストを一から作るツールです。存在しない風景、抽象的なイメージ、特定の雰囲気を持つ素材を作れます。
強みは、手元にない素材を用意できることです。素材サイトを探し回る時間がなくなります。
一方で、細かい指定は苦手です。「この位置にこの大きさで」といった調整はできず、生成を繰り返して近いものを選ぶ使い方になります。
型2|編集支援型
既存の画像編集ソフトやデザインソフトに、AI機能が追加されたものです。不要な部分を消す、背景を広げる、被写体を切り抜くといった作業が自動化されます。
すでに使っているソフトの中で完結する点が利点です。新しいツールを覚える必要がなく、作業の流れも変わりません。
ゼロから作るのではなく、手元の素材を加工する用途に向いています。既存の写真を使う制作では、この型が中心になります。
型3|テンプレート型
あらかじめ用意されたテンプレートを組み合わせ、そこにAI機能が加わったものです。文字を入れ替え、画像を差し替えるだけで形になります。
専門知識がなくても、一定の水準のものを作れる点が最大の利点です。社内資料、SNS投稿、簡単な販促物であれば十分に対応できます。
複数人で同時に編集できる製品も多く、チームでの作業に向いています。一方、独自性の高いデザインには不向きです。
型4|UI・プロトタイプ型
Webサイトやアプリの画面設計に使うツールです。テキストから画面の構成を生成する、スケッチや画面写真から設計図を起こすといった機能があります。
開発の前段階で、動くイメージを早く作ることが目的です。関係者と認識を合わせる時間が大きく短縮されます。
完成品を作るツールではなく、検討のための道具として使われます。
4つの型の比較
整理すると次のようになります。自社の用途がどこに当てはまるかを確認してください。
| 型 | 主な役割 | 向いている人 |
|---|---|---|
| 生成型 | 手元にない素材を作る | 素材探しに時間を使っている人 |
| 編集支援型 | 既存の素材を加工する | 編集ソフトを日常的に使う人 |
| テンプレート型 | 型に沿って形にする | 専門知識のない担当者 |
| UI・プロトタイプ型 | 画面設計を早く形にする | 企画・開発に関わる人 |
多くの企業では、型2と型3の組み合わせが実用的です。生成型は素材づくりの補助として使い、仕上げは別の型で行う形になります。
型で絞ってから個別に比較する
一覧記事で10製品が並んでいても、型で絞れば候補は2〜3個になります。その中で機能や費用を比べれば、判断は難しくありません。
逆に、型が違うものを並べて比較しようとすると、判断の基準が定まりません。「テキストから画像を作れる」ことと「テンプレートが豊富」なことは、比較できる性質ではないためです。
型を絞る作業は、自社が何を作りたいかを決める作業でもあります。ここが曖昧なままだと、どの型を選ぶかも決まりません。
用途別の使い分け
型が分かったら、次は自社の用途に当てはめます。作るものによって、適した型は変わります。
ここでは5つの用途で整理します。
社内資料・提案書
見た目を整える必要はあるが、独自性は求められない領域です。テンプレート型が最も適しています。
図解や概念図を作る場面では、生成型より作図機能のほうが役立ちます。AIで画像を作るより、既存の図形を組み合わせるほうが正確に意図を伝えられます。
この用途では、時間の削減効果が最も分かりやすく出ます。担当者が自分で完結できるためです。
SNS投稿・広告クリエイティブ
数を作る必要があり、媒体ごとのサイズ展開も発生します。テンプレート型を軸に、素材が足りない部分を生成型で補う形が現実的です。
注意すべきは、日本語の文字が苦手な点です。画像として文字を生成させると崩れるため、文字は編集機能で入れる前提にしてください。
広告として出す場合は、表示内容の裏付けや権利関係の確認が別途必要になります。
Webサイト・アプリのUI
画面の構成を検討する段階では、UI・プロトタイプ型が効果を発揮します。テキストで説明した内容から画面の候補が出てくるため、議論の出発点が早く作れます。
ただし、そのまま実装に使えるものではありません。検討のための素案として扱い、実際の設計は人が判断します。
手書きのスケッチや既存サイトの画面から起こす機能もあり、要件を伝える手間が減ります。
写真の加工・レタッチ
商品写真から背景を切り抜く、写り込んだ不要なものを消す、明るさを整えるといった作業です。編集支援型のAI機能が最も効果を発揮する領域になります。
これまで手作業で数十分かかっていた切り抜きが、数秒で終わります。扱う点数が多いほど、削減効果は大きくなります。
ただし、商品の色や形が変わってしまう加工には注意してください。実際の商品と異なる印象を与える加工は、表示上の問題になり得ます。
ロゴ・ブランドの基幹素材
長く使い、企業の顔になる素材です。この用途では、AIに任せる範囲を慎重に考えてください。
生成されたものが既存の商標や意匠に似ている可能性を、自分で判断するのは困難です。また、細部を後から調整することも難しくなります。
案を広げる段階での発想の補助としては使えますが、最終的な制作は専門家に依頼する判断が安全です。
用途別の整理
まとめると次のようになります。
| 用途 | 適した型 | 注意点 |
|---|---|---|
| 社内資料・提案書 | テンプレート型 | 図解は作図機能のほうが正確 |
| SNS・広告 | テンプレート型+生成型 | 文字は編集機能で入れる |
| Web・アプリのUI | UI・プロトタイプ型 | 素案であり実装用ではない |
| 写真の加工 | 編集支援型 | 素材の利用条件を確認する |
| ロゴ・基幹素材 | 慎重に判断 | 既存の商標との類似に注意 |
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誰が使うかで選び方が変わる
同じ用途でも、使う人によって適したツールは変わります。ここを踏まえずに選ぶと、導入しても使われません。
ここでは3つの状況で整理します。
非デザイナーが使う場合
営業、企画、人事といった職種の人が自分で作る場合、重視すべきは操作の分かりやすさです。多機能であるほど、使われなくなります。
テンプレート型が最も適しています。型に当てはめるだけで一定の水準になり、判断すべきことが少なくて済みます。
自由度の高いツールを渡すと、何から手をつけてよいか分からず、結局デザイナーに依頼が戻ってきます。
デザイナーが使う場合
専門的に制作を担う人が使う場合は、既存の作業の流れに組み込めるかが重要になります。使い慣れた編集ソフトのAI機能が中心になります。
求められるのは、細部を調整できることです。AIが出した結果をそのまま使うのではなく、手を入れて仕上げる前提で選びます。
この場合、時間の削減効果は切り抜きや不要物の除去といった単純作業に集中します。全体の制作時間が半分になるといった変化ではありません。
両方が混在する組織での設計
多くの企業では、両方の人がいます。この場合、全員に同じツールを配るより、役割で分けたほうが機能します。
非デザイナーにはテンプレート型を配り、そこで完結する範囲を明確にします。それを超えるものはデザイナーに依頼する、という線を引いてください。
この線が曖昧だと、非デザイナーが時間をかけて中途半端なものを作り、結局作り直しになります。
線を引く基準は、その制作物が社外に出るかどうかです。社内で完結するものは各自が作り、社外に出るものはデザイナーが担当するという分け方が、最も判断しやすくなります。
導入時に決める4つのこと
ツールを契約して配るだけでは、期待した効果は出ません。先に決めておくべきことを整理します。
ここでは4点挙げます。
決めごと1|誰が使うか
全社員に配るのか、特定の部門だけか、担当者を決めるのかを決めます。人数によって費用も変わります。
全員に配ると、多くの人が使わないまま費用が発生します。まず制作の機会が多い部門に限定し、効果を見てから広げる順序が確実です。
決めごと2|何を作ってよいか
社内資料は自由、SNS投稿は確認を経てから、社外向けの正式な資料はデザイナーが担当、といった線を引きます。
この線がないと、社外に出るものまで確認なしで作られます。制作物の種類ごとに、誰が作り誰が確認するかを決めてください。
あわせて、非デザイナーが作る場合にどの水準で完成とするかも決めておきます。時間をかければ良くなる領域なので、線を引かないと際限がなくなります。
「30分で作れる範囲」といった時間の目安を示すと、判断しやすくなります。それを超えて手直しが必要なら、依頼に切り替える形にしてください。
担当者が2時間かけて調整するより、デザイナーが30分で仕上げるほうが、組織全体では効率的です。
決めごと3|確認する人と項目
社外に出るものについて、公開前に確認する人を決めます。確認項目は、表現の正確さ、権利関係、ブランドとの整合の3点が基本です。
作った本人以外が見る体制にしてください。作った側は問題ないという前提で見てしまうため、見落としが生じます。
決めごと4|使ってよいツールの条件
各自が好きなツールを使い始めると、権利関係も情報の扱いも管理できなくなります。会社として認めるツールを決めてください。
条件としては、生成物の商用利用が認められていること、入力した内容が学習に使われないことが基本になります。この2点を満たすものだけを許可する形が分かりやすくなります。
とくに2点目は、未発表の商品情報やキャンペーンの内容を扱う場面で効いてきます。公開前の情報を外部サービスに入力すると、意図せず外に出ることになります。制作の過程で扱う情報を洗い出し、入力してよい範囲を決めておいてください。
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権利と商用利用の確認
制作物は社外に出ることがあります。権利関係の確認を省くと、後から指摘を受けたときに対応できません。
ここでは3つの観点を整理します。なお本記事は一般的な情報の整理であり、個別の判断は専門家にご確認ください。
生成物の商用利用が認められているか
使用するサービスの利用規約で、生成したものを商用に使えるかを確認します。無料プランでは制限されている場合があります。
「無料で使えた」ことと「商用に使ってよい」ことは別です。社内資料であっても、事業活動で使う以上は商用利用にあたる可能性があります。
既存の権利を侵していないか
生成された画像に、既存のキャラクターに似た要素、他社のロゴ、実在する人物に酷似した顔が含まれることがあります。
文化庁の文化審議会著作権分科会法制度小委員会は、2024年3月に「AIと著作権に関する考え方について」を公表しており、生成物と既存の著作物との関係をどう考えるかが整理されています。
社外に出る制作物ほど、多くの人の目に触れます。公開前に人の目で確認する工程を残してください。
素材とフォントの条件
素材サイトから取得した画像をAIで加工する場合、加工や改変が認められているかを確認します。元の利用条件を引き継ぐため、加工したから自由に使えるということにはなりません。
フォントも同様です。編集ソフトに入っているものでも、用途によって使用が制限される場合があります。社内で使うフォントを決めておくと、確認の手間が減ります。
品質のばらつきをどう防ぐか
誰でも作れるようになると、別の問題が生じます。制作物ごとに雰囲気が違い、同じ企業のものに見えなくなる現象です。
ここでは3つの対策を整理します。
誰でも作れることの副作用
これまでデザイナーが制作していたものを各自が作るようになると、判断の基準が人によって変わります。色、書体、余白の取り方がばらつきます。
1つずつ見れば問題なくても、並べると統一感がありません。社外の人から見れば、同じ企業から出ているものとして受け取られます。
型とルールを持つ
使う書体、企業の色、ロゴの配置位置、余白の基準を文書にまとめます。テンプレート型のツールであれば、これを反映した型を用意できます。
ロゴと指定色は、AIに生成させないでください。用意した画像を配置し、色は数値で指定します。この2つを守るだけで、一貫性は大きく改善します。
型を用意しておけば、非デザイナーが作っても大きく外れません。ルールを文書で配るより、型として渡すほうが機能します。
レビューの仕組みを作る
社外に出るものは、公開前に確認する工程を通します。ただし、すべてを見ようとすると確認する側が回りません。
対象を絞ってください。社内資料は確認不要、社外向けは確認必須、といった線引きにすると、負担が現実的な水準に収まります。
確認の観点も、ブランドとの整合と権利関係の2点に絞ると、短時間で判断できます。
確認する人の負担が大きすぎると、その工程自体が滞ります。制作が速くなっても確認で止まれば、全体の時間は変わりません。確認できる量に合わせて、対象と観点を絞ってください。
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失敗しやすい4つのパターン
AIデザインツールの導入がうまくいかなかった事例には、共通する型があります。
ここでは4つ挙げます。
機能の多さで選ぶ
搭載機能の一覧で比較し、実際には使わない機能の分まで費用を払う状態です。多機能なほど、非デザイナーには扱いづらくなります。
自社が作るものを先に決め、それに必要な機能があるかで判断してください。使わない機能は、価値ではなく複雑さとして作用します。
無料で試せる製品も多くあります。実際に自社で作るものを1つ、試作してから判断してください。機能の一覧では分からない使い勝手の差が、触れば数分で分かります。
全員に配って終わりにする
ツールを契約して案内を送っただけで、使い方を伝える時間を取らない状態です。一部の人しか使わないまま、費用が発生し続けます。
型を用意し、実際に1つ作ってもらう時間を設けてください。この30分があるかどうかで、定着率が変わります。
確認の工程を省く
作った本人がそのまま公開し、後から権利関係やブランドの問題が見つかる状態です。修正しても、公開された記録は残ります。
社外に出るものだけでも、確認を通す運用にしてください。すべてを見る必要はありません。
デザイナーを外して考える
AIがあればデザイナーは不要と判断し、確認できる人を置かなくなる状態です。品質を判断できる人がいないと、水準は下がり続けます。
変わるのは、手を動かす時間から判断する時間への配分です。制作の量が増えるほど、良し悪しを見分ける役割の重要性は上がります。
デザイナーの役割はどう変わるか
最後に、組織の中での役割の変化について整理します。
4つの観点で見ていきます。
作る人から、基準を作る人へ
各自が制作するようになると、デザイナーが1つずつ手を動かす機会は減ります。代わりに、型を用意し、判断の基準を定める役割が中心になります。
1つの型を作れば、それを使って何十もの制作物が生まれます。個別に作るより、影響の範囲は広がります。
確認と判断を担う
社外に出るものについて、ブランドとの整合と権利関係を確認する役割です。専門的な目がなければ、この判断はできません。
総務省の「令和7年版 情報通信白書」によれば、業務で生成AIを利用している日本企業は55.2%に達しています。制作物の量が増える環境ほど、確認できる人の価値は上がります。
非デザイナーを支える
各自が制作するようになると、迷う場面が増えます。「この配置でよいか」「この色は使ってよいか」といった相談に答える役割が生まれます。
1件ずつ答えるより、迷いやすい点を型やルールに反映するほうが効率的です。同じ相談が繰り返されるなら、それは型が足りていないサインです。
難易度の高い制作に集中する
定型的な制作から解放されると、独自性が求められる仕事に時間を使えます。ブランドの方向づけ、主要なビジュアルの制作、体験の設計といった領域です。
これらは、型に当てはめて作れるものではありません。AIが担う範囲が広がるほど、担えない部分の価値が明確になります。
この変化を、仕事が奪われるものとして捉える必要はありません。定型的な制作に追われて手が回らなかった領域に、時間を使えるようになるという見方もできます。どちらになるかは、組織として役割をどう設計するかで決まります。
業務でのAI活用を広く整理した内容は、業務効率化アイデア55選|部門別30+AI15+明日から3つで成果を出す方法でも紹介しています。他のコラム記事はネクストスケールのブログ一覧からご覧いただけます。
まとめ
AIデザインツールは、生成型、編集支援型、テンプレート型、UI・プロトタイプ型の4つに分かれます。一覧を眺める前に、自社の用途がどの型を必要としているかを確認してください。
多くの企業では、テンプレート型を軸に、素材が足りない部分を生成型で補う組み合わせが実用的です。デザイナーが使う場合は、既存の編集ソフトのAI機能が中心になります。
導入時には、誰が使うか、何を作ってよいか、誰が確認するか、どのツールを認めるかの4点を決めてください。ツールを配るだけでは、品質のばらつきと権利の問題が生じます。
一貫性を保つには、ルールを文書で配るより、型として渡すほうが機能します。ロゴと指定色をAIに生成させないだけでも、大きく改善します。
そして、制作の量が増えるほど、良し悪しを判断できる人の役割は重要になります。作る人が減るのではなく、基準を作り確認する人が必要になる、という変化です。
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この記事の監修者
株式会社ネクストスケール 代表取締役




