Makeで業務を自動化する方法 できること・料金・活用事例・導入の進め方を解説
2026年9月14日
著者:NEXT SCALE編集部
監修者:石丸真平

「毎日同じ作業の繰り返しに時間を取られて、もっと大事な仕事に集中したい」。こうした悩みを持つ経営者や業務担当者が注目しているのが、ノーコード自動化ツール「Make(メイク)」です。
Makeは旧名Integromatとして知られ、プログラミングの知識がなくても、さまざまなクラウドサービスを連携させて業務の流れを自動化できるプラットフォームです。白いキャンバスにアプリのアイコンを並べて線で結ぶだけで、複雑な処理の流れを視覚的に設計できるのが特徴です。
無料プランも用意されており、月に1,000回の処理まではコストをかけずに試すことができます。本記事では、Makeの基本的な仕組みから、業務別の活用事例、料金体系、類似ツールとの違い、導入の進め方までを体系的にまとめます。
| 確認したいポイント | 結論 | 詳細 |
| Makeとはどんなツールか? | クラウドサービス同士をつないで業務を自動化するノーコードツール | 視覚的な画面操作で、メール・表計算・チャット・顧客管理などのサービスを連携させ、手作業で行っていた一連の処理を自動実行できるプラットフォームです |
| 無料で使えるのか? | 無料プランあり。月1,000回の処理まで利用可能 | 無料プランでは月1,000回の処理と2つの自動化シナリオまで利用できます。小規模な業務の自動化や導入前の検証には十分な枠です。有料プランは月額9ドルから始められます |
| どんな業務を自動化できるのか? | 問い合わせ通知、データ転記、ファイル管理、投稿の予約配信など | フォーム回答を表計算ソフトに自動転記し、担当者にチャット通知する、といった一連の業務を一つのシナリオで構築できます。数百種類のサービスと連携できる点が強みです |
| 類似ツールとの違いは? | 分岐やループなど複雑な処理の設計に強い | シンプルな直列処理が得意な類似ツールに対し、Makeは条件分岐・繰り返し・並列処理を視覚的に設計できるのが最大の差別化ポイントです。処理の流れが図で見えるため、保守性にも優れています |
この記事でわかること
・Makeの基本的な仕組みと「シナリオ」の考え方
・業務別に見る具体的な自動化の活用事例
・Makeの料金体系と無料プランでできる範囲
・類似ツールとの違いと選び方の判断基準
・導入を成功させるための進め方と運用のコツ
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Makeとは ─ ノーコードで業務を自動化する仕組み
Makeは、2012年にIntegromatという名称で誕生し、2022年に現在の名前に変更されたノーコード自動化プラットフォームです。メール、表計算、チャット、顧客管理、会計ソフトなど、さまざまなクラウドサービスをつなぎ、データの受け渡しや処理の流れを自動化することを目的としたツールです。
Makeの画面は「キャンバス」と呼ばれる白い作業領域に、各サービスのアイコン(モジュール)を配置して線で結ぶ形式です。データがどのように流れ、どこで分岐し、最終的にどこに届くのかが一目でわかるため、処理の全体像を把握しやすいのが大きな特徴です。
Makeにおける自動化の単位は「シナリオ」と呼ばれます。シナリオは、「何が起きたら(トリガー)、何をするか(アクション)」という処理の流れを定義したものです。たとえば、「問い合わせフォームに回答が送信されたら、その内容を表計算ソフトに記録し、担当者にチャットで通知する」というシナリオを一度作れば、以降はすべて自動で処理されます。
プログラミングの知識は不要で、画面上のドラッグ&ドロップ操作だけで処理の流れを設計できます。条件分岐、繰り返し処理、エラーハンドリングといった高度なロジックもノーコードで実装できる柔軟性を持っており、単純な連携だけでなく、複雑な業務プロセスの自動化にも対応できます。
Makeで自動化できる業務 ─ 実務に直結する活用事例
Makeは幅広い業務の自動化に対応していますが、特に効果が出やすいのは「毎日発生する定型作業」や「複数のツールをまたいだデータの受け渡し」です。ここでは代表的な活用事例を紹介します。
問い合わせ対応の自動化
ウェブサイトのフォームに問い合わせが送信されたら、その内容を表計算ソフトに自動記録し、担当者にチャットで通知する。さらに、問い合わせした方には自動返信メールを送る。この一連の処理をMakeのシナリオ一つで構築できます。
手動でフォームの回答を確認し、データを転記し、担当者に連絡し、返信メールを送る——この作業に毎日15分かかっていたとすれば、月に約5時間の削減になります。自動化の効果が最も実感しやすい業務の一つです。
SNS投稿の予約配信と管理
表計算ソフトにあらかじめ投稿内容と配信日時を入力しておけば、Makeが指定の日時にSNSへ自動投稿する仕組みを作れます。画像の添付にも対応しており、複数のSNSへの同時投稿も一つのシナリオで実現できます。
マーケティング担当者が毎日手動でSNSに投稿している場合、この自動化によって作業時間を削減しつつ、投稿の安定性(投稿忘れの防止)を高められます。コンテンツの企画や分析に時間を振り向けられるようになるのが最大のメリットです。
請求書データの自動連携
顧客管理ツールで案件が受注ステータスに変わったら、請求書作成ツールに自動でデータを渡し、請求書のドラフトを生成する処理をMakeで構築できます。金額や宛先の手入力が不要になるため、転記ミスの防止にもつながります。
経理担当者が毎月数十件の請求書を手作業で作成している場合、この自動化による工数削減効果は非常に大きくなります。請求漏れの防止にも寄与するため、キャッシュフローの安定化にもつながる重要な改善です。
日報・週報の自動集約
各メンバーがフォームに入力した日報のデータを、Makeが自動で一つの表計算ファイルに集約し、週次のサマリーをチャットに投稿するシナリオも構築できます。管理者が個々の日報を一つずつ開いて確認する手間がなくなり、チーム全体の稼働状況を効率的に把握できるようになります。
報告の集約は管理者にとって意外と負担の大きい業務です。特に5人以上のチームを管理している場合、この自動化だけで週に1〜2時間の工数削減が見込めます。
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Makeの料金体系 ─ 無料プランと有料プランの違い
Makeの料金体系は、処理の実行回数(オペレーション数)に基づく従量制です。ここでは、各プランの特徴と選び方を整理します。
無料プランでできること
Makeには永久無料のプランが用意されており、月に1,000回のオペレーション(処理実行回数)と、2つのアクティブなシナリオまで利用できます(参照:Make.com 公式料金ページ)。
1日に数回程度の自動化(たとえば、問い合わせの通知やデータの転記など)であれば、無料枠で十分に運用できます。まずは無料プランで自動化の効果を実感してから、有料プランへの移行を検討するのが堅実な進め方です。
有料プランへの移行を検討すべきタイミング
以下のいずれかに該当する場合は、有料プランの導入を検討する価値があります。
月間の処理回数が1,000回を超える場合は、無料枠では対応できなくなります。3つ以上のシナリオを同時に稼働させたい場合や、処理の即時性(リアルタイム実行)を求める場合も、有料プランの機能が必要になります。
有料プランは月額9ドルから開始でき、処理回数や機能に応じて段階的にプランを選択できます。自社の処理量を把握したうえで、コストに見合うプランを選びましょう。小規模な自動化から始めて、成果が確認できたタイミングで投資を拡大するのが失敗を防ぐコツです。
Makeと類似ツールの違い ─ 選ぶ際の判断基準
ノーコード自動化ツールにはMake以外にも選択肢があります。ここでは、最もよく比較される類似ツールとの違いを整理し、選定の判断基準を示します。
シンプルさならZapier、柔軟性ならMake
同じ分野で最も知名度が高いのがZapierです。Zapierは「設定の手軽さ」と「直列処理のシンプルさ」が強みで、初めてノーコード自動化に触れる方には直感的で使いやすいツールです。一方、Makeは条件分岐、繰り返し処理、並列処理を視覚的に設計できる柔軟性を持っています。
判断の目安として、処理の流れが一本道で済むならZapier、分岐やループを含む複雑な処理が必要ならMakeが適しています。迷った場合は、まずZapierでシンプルな自動化を試し、要件が複雑化した段階でMakeに移行するという二段構えも有効です。
マイクロソフト製品中心ならPower Automate
社内でマイクロソフト製品を中心に業務を行っている場合は、同社が提供するPower Automateも有力な選択肢です。Makeはクラウドサービス間の連携に特化しているのに対し、Power Automateはマイクロソフト製品との深い統合が強みです。
「自社がどのツールを中心に業務を回しているか」がツール選定の最も重要な判断基準になります。マイクロソフト製品が中心ならPower Automate、さまざまなクラウドサービスを横断的につなぎたいならMakeやZapierが適しています。
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Makeの導入を成功させるための進め方
Makeは手軽に始められるツールですが、成果を出すためには計画的な導入が欠かせません。ここでは、導入を成功に導くための3つのステップを紹介します。
自動化すべき業務を選定する
導入の第一歩は、日常業務の中から「手順が決まっている」「毎日・毎週繰り返している」「手作業でミスが起きやすい」業務を洗い出すことです。すべてを一度に自動化しようとするのではなく、効果が見えやすい1〜2個の業務から着手するのが鉄則です。
「この作業に毎週何時間かかっているか」を記録しておくと、自動化後の効果を数値で測定できます。削減できた時間を金額に換算すれば、投資判断の根拠としても使えます。数字で語れる成果は、社内での展開や追加投資の承認を得る際にも有効です。
まず無料プランで小さく試す
Makeの無料プランは、月1,000回の処理まで利用可能です。最初のシナリオとしておすすめなのは、「フォーム回答の通知と記録」のような単純な処理です。モジュールの接続方法やデータの流れを体感するには、3つ程度のモジュールで構成されるシンプルなシナリオが最適です。
テンプレートも豊富に用意されているため、ゼロからシナリオを作るのではなく、既存のテンプレートをカスタマイズする形で始めると、学習コストを抑えながら実践的な経験を積めます。最初のシナリオが動いた実感は、社内でのツール普及にも大きく貢献します。
止まったときの対処法を事前に決めておく
どんな自動化ツールも、連携先のサービスの仕様変更や認証の期限切れなどにより、いつかは停止する可能性があることを前提にしておく必要があります。Makeが停止した場合にすぐ気づける通知の仕組みと、手作業に切り替える手順をあらかじめ決めておきましょう。
「自動化が止まっても業務は止まらない」体制を整えておくことが、安定した運用の鍵です。月に一度はシナリオの稼働状況を確認し、エラーが発生していないかをチェックする習慣をつけましょう。こうした地道な保守作業が、自動化の長期的な効果を支えます。
MakeとAIの組み合わせで広がる自動化の可能性
Makeは定型的な処理の自動化に強みを持っていますが、AIと組み合わせることで、判断を伴う業務にも自動化の範囲を広げることができます。
生成AIを組み込んだ高度なシナリオ
Makeのシナリオの中で生成AIを呼び出し、メールの内容を分類する、文書の要約を作成する、問い合わせへの回答案を自動生成するといった処理を組み込めるようになっています。データの受け渡しはMakeが担い、判断や生成はAIが担うという分業体制により、一つのシナリオで高度な業務プロセスを実現できます。
たとえば、顧客からのメールをAIが内容で分類し、種類に応じて異なる担当者に通知を送るシナリオを構築すれば、受信メールの仕分け作業を完全に自動化できます。従来は人が読んで判断していた工程をAIが代替し、その結果に基づく処理をMakeが実行する。この連携が「知的な自動化」の入り口です。
「Makeだけ」「AIだけ」ではなく、両者を組み合わせることで自動化できる業務の幅が飛躍的に広がります。定型業務の自動化で成果が出たら、次のステップとしてAI連携にも挑戦してみてください。
自動化する業務を見極めるための3つの判断基準
「どの業務から自動化すべきかわからない」という声は、導入検討時によく聞かれます。以下の3つの基準に照らし合わせて、自動化の優先順位を判断しましょう。
手順が決まっていて、毎回同じやり方で行っている業務
自動化に最も適しているのは、手順が固定されていて、担当者が変わっても同じ方法で行う定型業務です。フォーム回答の転記、定期的なファイルの整理、通知の送信など、「考える余地がなく、ただ手を動かすだけ」の作業が該当します。
逆に、状況に応じて判断が必要な業務や、手順が毎回変わるような業務は、自動化の対象としては優先度を下げるべきです。まずは「誰がやっても同じ結果になる作業」から着手しましょう。
繰り返しの頻度が高く、積み上がると大きな時間になる業務
1回あたりの作業時間が短くても、毎日・毎週繰り返す作業は、月単位で見ると相当な工数になっていることがあります。たとえば、毎朝10分のメール確認と転記作業は、月に約3.5時間、年間では40時間を超えます。
自動化の効果を経営層に説明する際にも、「年間で何時間削減できるか」「人件費に換算するといくらか」を具体的に示せると、投資判断が進みやすくなります。小さな作業でも頻度が高ければ、自動化の対象として十分に価値があります。
手作業によるミスが業務に悪影響を与えている業務
データの転記ミス、通知の送り忘れ、ファイルの保存漏れなど、手作業で行うことでヒューマンエラーが発生しやすい業務は、自動化の恩恵が特に大きい領域です。自動化ツールは設定された手順を正確に繰り返すため、人間が行うよりもミスの発生率を大幅に下げられます。
ミスが顧客への対応遅延や請求の誤りといった実害につながっている場合は、コスト削減だけでなくリスク軽減の観点からも、自動化を優先的に検討すべきです。
自動化を社内に定着させるための運用のコツ
ツールを導入しても、現場で使われなければ意味がありません。ここでは、自動化を社内に定着させるための実践的なコツを紹介します。
最初の成功事例を社内で共有する
最初に自動化した業務で「毎日15分の作業がゼロになった」「データの転記ミスがなくなった」といった具体的な成果が出たら、その事例を社内で積極的に共有しましょう。成功事例を知ることで、他の部署や担当者にも「自分の業務でも使えるのでは」という関心が生まれ、自然と活用が広がっていきます。
社内の定例会議やチャットで「自動化の成果報告」を定期的に行うだけでも、組織全体の意識は大きく変わります。自動化は一部の担当者だけが取り組むものではなく、全員が業務改善に参加できる取り組みであるというメッセージを発信することが大切です。
担当者が変わっても運用できる仕組みを整える
自動化のシナリオを作った担当者が異動や退職をした場合に、引き継ぎができずシナリオが放置されるケースは少なくありません。シナリオの一覧表、各シナリオの目的と処理内容の説明書、エラー発生時の対処手順をドキュメント化しておくことが、持続的な運用の前提条件です。
特に中小企業では、特定の個人に依存しがちな傾向が強いため、「誰でも運用できる状態」を早い段階で整備しておくことが重要です。自動化の仕組みは、作った人だけのものではなく、組織の資産として管理する意識を持ちましょう。
自動化の範囲を段階的に広げていく
最初から複雑な自動化に挑戦するのではなく、簡単なシナリオから始めて、成功体験を積み重ねながら徐々に範囲を広げていく進め方が、社内定着の鍵です。一つ目のシナリオが安定して動き始めたら、次に自動化できそうな業務を洗い出し、同じ手順で構築していきましょう。
焦って多くのシナリオを一度に作ると、保守の負担が急増し、結果として「自動化したのに逆に手間が増えた」という状況に陥るリスクがあります。「一つ動かして安定させてから、次を作る」というリズムを守ることが、持続可能な自動化運用のポイントです。
ノーコード自動化を始める前に知っておきたい注意点
ノーコードの自動化ツールは手軽に始められる反面、いくつかの注意点を事前に把握しておかないと、導入後にトラブルが発生する可能性があります。
連携先のサービスの仕様変更に注意する
ノーコード自動化ツールは、連携先のクラウドサービスが提供する接続口を通じてデータをやり取りしています。連携先のサービスが仕様を変更した場合、それまで正常に動いていたシナリオが突然エラーを起こすことがあります。こうした事態に備えて、シナリオが停止した際にメールやチャットで通知を受け取る設定をしておくことが不可欠です。
機密性の高い情報の取り扱いに配慮する
自動化のシナリオでは、顧客の個人情報や社内の経営データなど、機密性の高い情報がクラウド上を流れる場合があります。利用するツールのセキュリティ体制やデータの保管場所を事前に確認し、自社の情報セキュリティ方針と照らし合わせたうえで導入を判断してください。
特に個人情報を含むデータを扱う場合は、プライバシーポリシーとの整合性や、データの暗号化の有無、アクセス権限の管理方法を確認しておくことが企業としての責任ある対応です。便利さだけに目を向けず、安全性とのバランスを取った運用を心がけましょう。
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まとめ
Makeは、プログラミングの知識がなくても、さまざまなクラウドサービスを連携させて業務の流れを自動化できるノーコードツールです。視覚的なキャンバス型の画面で処理の流れを設計できるため、複雑な条件分岐や繰り返し処理も直感的に構築できる点が他のツールとの大きな違いです。
無料プランでは月1,000回の処理まで利用でき、小規模な業務の自動化や導入前の検証には十分な枠が用意されています。まずは無料プランでシンプルなシナリオを一つ動かし、自動化の効果を体感することが、導入を成功に導く最初の一歩です。
AIとの連携により、判断を伴う業務の自動化まで視野に入りつつある現在、Makeは単なるアプリ連携ツールではなく、業務プロセス全体を効率化する基盤としての可能性を広げています。自社の業務で「毎日繰り返している作業」があるなら、Makeによる自動化を検討してみてください。
「自社の業務にどの自動化ツールが合うか判断できない」「AIとの組み合わせ方を相談したい」という方は、ネクストスケールにお気軽にご相談ください。業務の棚卸しからツール選定、シナリオの設計支援まで、一気通貫でサポートしています。
業務の自動化は、大規模な投資を必要とする取り組みではありません。まずは「毎日繰り返している手作業」を一つ選び、無料プランで自動化を試してみることが最初の一歩です。最初のシナリオが動いた瞬間に感じる「もう手作業に戻りたくない」という実感が、組織全体の業務改善を加速させる原動力になります。
中小企業が人手不足や業務の属人化に悩む中で、ノーコードの自動化ツールは「少ない人数でも成果を出せる仕組みづくり」の強力な味方です。技術の知識がなくても現場の担当者自身が業務改善に取り組めるという点は、外注に頼らず自走できる組織への第一歩とも言えるでしょう。Makeを活用した業務自動化に興味をお持ちの方は、まず無料プランに登録して、簡単なシナリオから試してみてください。
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この記事の監修者
株式会社ネクストスケール 代表取締役




